上海リニアをめぐっては、（１）リニア技術は中国に適合するか、今後の発展の余地はあるか（２）リニア国産化は実現するか――という2つの検討すべきテーマがある。

（１）について、国家磁浮（リニア）交通工程技術研究中心の呉祥明主任（プラン担当）は「結論はほぼ出ている」と話す。呉主任によると、リニア技術は実行可能であり、高速、安全、手軽、省エネ、環境保護、用地節約といった多くの長所を備えている。

（２）の国産化について、呉主任は次のように分析する。

リニアシステムは本質的に、従来の機械電気製品と現代の情報技術（IT）が集合したものだ。機械電気製品については、国産化率70％の達成はさほど困難ではない。だが、IT部分である制御システムの国産化を実現するには、大変な努力が必要になる。しかし、国際協力という背景がある以上、どうしても国産化率100％を達成しなければならないとは思わない。オリジナルの上に国際協力を一部加えることで、より早い発展が可能になる。上海リニアにも、中国が独自の知的財産権を持つ部分が相当数含まれている。たとえば、高速リニア軌道システムの設計・製造技術は中国が掌握しており、回路技術や専用支柱など一連の特許も獲得している。リニアは根本的に科学の問題であり、単純に可否を言うことはできない。科学的問題には科学的な態度が必要で、空騒ぎはできない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「人民網日本語版」　2005年3月2日