アメリカでは2500の小学校とハイスクールが中国語の授業の開設を申し出ている。現在、中国語教育を導入している小学校、ハイスクールはわずか200校あまりである。

インドネシアの教育部門は2007年までに全国の8000余りの中学校で中国語の授業を開設することを計画している。韓国ではすでに中国語の授業や中国語専門を開設している大学は347カ所に達し、2007年までに小・中学校で中国語の授業を普遍的に開設すると教育担当相は語っている。

ドイツでは多くの州が中国語を中学校の卒業試験の科目に組み入れ、イギリスでは教育部門が中学校の中国語教育カリキュラムの制定をサポートしている。フランスの教育部門も中学校で中・仏の二カ国語教学の実験計画を推進している……

「中国と世界のつながりがますます広がり深まるにつれて、中国語はビジネス用語の一つとしての利用価値と潜在価値が上昇しつつある」と教育部副部長で、国家対外中国語教学指導グループの責任者でもある章新勝氏は語った。多くの国では、中国語に対するニーズは、漢学研究者の学術・教育研究の分野から民間および政府の各層へと広がりを示している。ここ2年間に、中国語水準試験（ＨＳＫ）に参加する海外の学生は毎年40％増え、世界の34の国で151カ所の試験スポットが設けられている。昨年は９万人が受験したが、十数年前の受験人数はわずか2000人あまりであった。ある調査では、職業のために勉強することがますます海外留学生の中国語学習の原動力になっていることが明らかになっている。

これと同時に、コンピューターの漢字入力法、マン・マシンとのコミュニケーションの開発など最新情報技術とメディア・ツールの開発により、中国語の勉強はますます容易になり、中国語を話す環境がないという欠陥も部分的に解決されることになっている。中国が独自に開発したマルチメディアの中国語教育ソフトウエアはアメリカの20の州で大人気。在来の教育法を突き破ったオンラインテキスト「長城中国語」はより多くの中国語学習者のために個性的な勉強方を提供している。

ここ2年、中国政府は中国語の海外普及のために毎年約2億ドルの資金を投入している。例えば、ボランティア募集などのやり方で中国語教師を海外に派遣し、地元の中国語教師の育成を主な内容とする孔子学院の設立、学歴取得を目的としない中国語教育、「中国語ブリッジ」基金を利用して海外で中国語図書館の設立を援助することなどがそれである。

7月20日、中国政府は中国語をメインテーマとする国際シンポジウム――第一回「世界中国語大会」を開催し、300人の参会者を招待することを計画している。これを知って、参会を申請した人の数が予想を大いに上回り、多くの人は「私費でもよいから参加したいと思う」と言って来ている。これは疑いなく、世界に中国語の魅力と「力」を提示するまたとないチャンスとなっている。「中国語を母語とする私たちにとって、より積極的な措置を講じる責任と義務がある。中国語は、必ず中国文化と世界文化とのコミュニケーションに役立つ手段となり、世界文化の多様性を維持するために貢献できる」と章新勝氏は語った。

「チャイナネット」 2005/07/19