先般、マスターカード国際組織は報告を発表し、「GDPの面で、中国は世界で二番目の経済強国となると見られている。中国とインドは商業分野で協力を展開すれば、21世紀におけるウルトラ級の経済体となることであろう」と予測している。

この報告はマスターカード国際組織アジア・太平洋地域首席経済顧問の王月魂氏によって完成されたものであり、「中国とインドの商業分野での協力のポテンシャルによって、世界の商業の展望は明るいものになりつつある。中国とインドはその競争関係より、両国の潜在するビジネス協力及び相互補完の特性の方がさらに重要なものとなろう」ということを明らかにしている。

王月魂氏は「自由貿易を考慮に入れなければ、2025年において中国とインドのGDPの合計は世界のGDP総額の15%（中国が11%、インドが4%）となり、アメリカと日本はそれぞれ世界GDP総額の24%、10%を占めることになる。自由貿易の要素を考えれば、中国とインドは世界GDP総額の20%を創出し、アメリカと日本のGDPはそれぞれ22%と6%を占めることになる」と見ている。

こうした状況の下で、第一世代の中国・インドの合弁会社は世界商業分野の競争の局面を変えると見らている。この報告によると、中国とインドはぞれぞれの優位を保っており、中国の製造業の実力は匹敵するものはなく、「世界の工場」と言われている。それに対し、インドの優位は研究・開発とハイテクのサービスにあると見られている。

「チャイナネット」　2005/10/14