第16回「北京－東京フォーラム」のメディア分科会では、中日のベテランメディア従事者やジャーナリズム・コミュニケーション研究者ら12人が「メディアは両国関係の将来にどう希望を持っているか」というテーマを巡って積極的な討論と率直な交流を行った。

最新の調査によって、複雑に変化する国際情勢に直面し、両国民の中日関係に対する認識にもある程度の不確実性が現れたことが明らかになった。これに対し参加者たちは、世論調査は確かに重要な参考だが、双方はその中のデータだけを注目すべきではなく、データが生まれた理由とそれが反映した深層レベルの問題をさらに討論する必要があることで一致している。

「訪中経験のある日本の若者の70％以上が、自分が実際に見た中国と日本メディアが報道する中国のイメージに大きな違いがあったと述べていることは、メディア関係者が考えるべきポイントだ。事実とかけ離れた報道、偏向的で恣意的な報道はメディアのタブーだ」人民中国雑誌社の王衆一総編集長は、最新のPanda杯青年交流アンケート調査の結果を例にし、メディアが客観的かつ全面的に報道する重要性を強調した。

フォーラムの開幕式で、王毅国務委員兼外交部部長はメディアの重要な役割を強調し、両国メディアが中日友好のために力を貢献するよう呼び掛けた。「王毅国務委員が強調した、メディアは真実を追求し善意を伝えなければならないということは参加者全員の賛同を得ました。しかし残念ながら、一部の日本メディアが選び取る内容や報道の角度は私たちに大きなギャップを感じさせています」と、王総編集長はそのような事実をないがしろにした恣意的な報道のやり方に対して懸念を示し、さらにメディアのプロ意識の欠如が民意を誤った方向に導くことに対し批判した。

北京大学新聞伝播学院研究員の陳小川氏は分科会で、事実と客観性は一部のメディアの報道ですでにイデオロギーと価値観に譲っていると強調した。メディア関係者はプロフェッショナルな道徳観と精神を再び見つけ、イデオロギーだけを頼りに判断を下してはいけないと呼び掛けた。

両国メディアの報道の現状およびメディアが発揮すべき役割をどのように改善するかについて、参加者たちは次々に献策し、提言した。中国人民大学新聞学院の趙啓正院長は、メディアは報道の客観性と公平性を保証しなければならない他、シンクタンクの役割を果たし、両国関係の発展を推し進めるためにより多くの意見を出すべきであると述べた。毎日新聞専門編集委員の坂東賢治氏は、双方はイデオロギーと異なる共通ルールを定め、ひいてはそこから共有できる価値観を掘り起こさなければならないと提案した。（段非平＝文 李家祺、于文＝写真）

人民中国インターネット版　2020年12月2日