一部の西側のメディアは「チベット独立」を批判し、西側の態度について反省しています。

ナダのグローバリゼーション研究センターはウェブサイトで、文章を掲載し、「アメリカはチベット事件を画策した。その目的は中国をゆさぶることにある。ダラムサラに亡命して今まで、ダライ・ラマはアメリカ民主主義基金（ＮＥＤ）から数百万ドルの資金を得た。しかし、チベット事件に関する西側のメディアの報道は的確ではない」と指摘しました。

また、ＩＯＣ・国際オリンピック委員会のサマランチ前会長はこのほど、スペインのメディアのインタビューに答えた際、「パリとロンドンで発生した、暴力で聖火を奪う事件を非常に不愉快と感じ、受け入れられない。これは画策者が裏で行った陰謀だ。『ボイコット』という言葉はオリンピックの辞典のなかには存在しない」と述べました。

｢中国国際放送局　日本語部｣より　2008年4月18日