現在位置: 中日文化考
漢字を介したことばの交流

 

新しい文化がことばを変える

日本語はこれまでに三回大きく変わった。一回目は平安時代。それまでの漢字から万葉仮名を経て、女手といわれる平仮名がつくりだされる。二回目は鎌倉•室町時代である。大陸に蒙古による元が成立し、宋から亡命した文化人によって宋の新しい文化とともに新しい言語がもたらされる。三回目は明治維新前後。鎖国政策から開港、明治維新へと激動する中で、西洋の新しい文化と技術の習得に四苦八苦する。

明治維新は、今からおよそ140年前の出来事である。古代から明治維新までなににつけても中国大陸の文化と制度を学び、移入し続けた日本が初めて西洋に目を向ける。

当時「西洋」ということばには独特なひびきがあり、ヨーロッパやアメリカをさす地理上の区分を意味するだけではなく、われわれの学ぶべき文明の栄えている地域、もしくは優れた異質の文化圏として、憧憬の念や羨望感を伴って盛んに使われたという。『学問のすすめ』や『西洋事情』などの著書を発行した、慶応義塾の創設者•福沢諭吉によって「西洋」ということばが日本で大いに流行した。福沢だけではなく西洋を訪れたことのある人々はこぞって、西洋の先進文化と技術の輸入を急いだ。ところが見たことも聞いたこともない新しいものを、どのようにあらわすかが大きな課題になる。物はまだしも新しい概念を伝えるのは至難の技である。

松本市の旧開智学校。明治政府の学校令が出されてから建造された。 「文明開化」には形も重要であった

斎藤毅の『明治のことば』の冒頭に合衆国の初代駐日公使のタウンゼント•ハリスの『日本滞在記』の日記の一部が紹介されている。

「私は現在日本の人人に経済学の初歩を教え、西洋における商業規則の運用に関する知識の教授に従っていると言ってもよい。これは想像以上の苦労がともなう。未だ新しくて、適当な言葉さえないような事柄について彼らに概念を与えるだけではなく、それを聞いた通訳がそのオランダ語を知っていない始末なのだから。これがため、極めて簡単な概念を知らせるだけでも、往往にして数時間を要することがある。絶望して投げださないようにするには絶大な忍耐を必要とする。しかし私は、私の発する一言一句、私が伝えることに成功した新しい概念のすべてが、直ちに閣老会議に伝達されることを承知している」

つまり新しい概念は、すぐさま国政に反映され、国の法律や政治にまで影響を与えた。日本はまだ若く、二、三十代の人間が国の中枢にいて新しい文明と制度の移入に日夜励んでいた。

私は「文化大革命」が終って間もなく中国に来たが、思い起せばそのころの中国はまさに世界の新しいものが一挙に押し寄せた感があり、見るもの聞くことに誰もが興味津津であった。1980年代から90年代にかけて、中国も若返り政策で国の中枢に30代前後の人々が活躍し、若者が世界に飛びたった。明治時代の日本の若者も似たような情況下にあったのであろう。

日本の国語を英語にせよ

当時、森有礼という人物がいた。日本の初代文部大臣である。文部大臣になったのは、38歳のときである。司馬遼太郎は『この国のかたち』の中で、森有礼に関して「(薩摩藩の)藩命によって18歳でロンドンに留学したため、日本的教養も少なく、幕末における志士活動の経験もなく、革命の果実だけを食う幸運を得、いわば藩費でできあがった質のいい坊やという一面をもっていた。かれは明治3年(1870年)から3年間、少弁務使として駐米したとき、おそらく欧化しがたい日本に絶望したのであろう。日本はだめだという理由を日本語にもとめた。この時期、医学や理化学用語の一部以外は日本語訳(漢訳)されておらず、西洋の諸概念さえとらえる能力を日本語はもっていなかったから、森の絶望もむりからぬことであった。森は、ついに、日本は日本語を捨て、英語を国語とすべきだと思いつめるまでになった」と述べている。

福沢諭吉。1862年パリにて撮影 (東京大学史料編纂書蔵)

初代文部大臣・森有礼。一時は日本語に絶望して、英語を国語にしようとした

このような考えを持つ者は少なくなく、ほかにも前島密や、神田孝平、ローマ字論者の外山正一などがいた。

だがしかし、日本は何とか英語が国語にならずにすんだ。

明治の指導者たちが、西洋の衝撃にまともに対面したとき、多少の曲折はあったにしても、最終的には、日本語による高等教育に落ち着いた。今日の日本人が学術の全領域で日本語でいちおうは思索し、研究し、教育することができるのは当時の日本人が、新しいことばをつくりだすという苦労の多い作業を重ねながら開拓し構築したお陰である。

 

1   2   >>  

人民中国インタ-ネット版に掲載された記事・写真の無断転載を禁じます。
本社:中国北京西城区百万荘大街24号  TEL: (010) 8837-3057(日本語) 6831-3990(中国語) FAX: (010)6831-3850