今年の東京―北京フォーラムの主催者側が共同で実施した世論調査によると、日本の中国に対する印象はさらに悪化し、中国の日本に対する印象は改善の兆候があるという。その背景において、メディアの立場と態度が民衆の考え方に大きな影響を与えている。調査によると、両国民は相手国に関する情報を主に自国のメディアから入手している。ただし、中国人の74％は中日関係に関する中国メディアの報道が客観的で公平だと感じているが、それに対して、日本のメディアによる報道が客観的で公平だと感じている日本人はわずか27％であり、双方に大きな差が見られた。

中国メディア側は、日本メディアがもっと総合的な視点を持ち、バランスの取れた姿勢で中日関係について報道することを期待している。また中国メディア側は日本メディアがマイナス報道に偏重しているという印象を受けている。これに対して、日本メディア側は、マイナス報道は別に目くじらを立てるほどのものではないという姿勢を示し、中国メディアは政府の意向に左右され、独立性に欠けていると反論した。最後に、高岸明・中国日報社副総編集長は、「マイナス報道自体に問題はない。中国メディアでもマイナス報道が少なくないからだ。しかし報道には専門性が必要であり、内容の正確性と総合性を確保し、感情的になってしまうことを避けなければならない。なぜなら報道の内容は民衆に影響を与えるからであり、社会と民衆に対する責任を果たすために、メディアは可能な限り前向きな内容を報道するほうが良い」と締めくくった。

今年の初めから、「嫌中憎韓」が日本の出版界におけるトレンドとなりつつあると言われている。最近、東京を訪れた中国人によると、書店のベストセラーの棚には、中国や韓国を非難する作品が並び、週刊誌も両国を揶揄する見出しが踊っていたそうだ。一方、北京の書店では「嫌日」の本はあまり見られない。「日本」をキーワードとして、アマゾン（中国）のネットショップで書籍を検索すると、画面に出てくる書籍のほとんどが東野圭吾氏のベストセラー小説か児童文学の『窓ぎわのトットちゃん』などだ。