「ネイチャー」ウェブサイトは24日、「『一帯一路』イニシアティブは科学の発展を推進中、西側は離脱ではなく参加しなければならない」と題した社説を掲載し、「中国は低・中所得国との科学的つながりを深めている。欧州と米国のこの取り組みへの参加は賢明な措置で、経済、環境、政治の危機の解決に役立つ」とした。科技日報が伝えた。

社説によると、「ネイチャー」誌は2018年と19年に「一帯一路」（the Belt and Road）共同建設国に記者団を派遣し、同イニシアティブの科学における進展を模索した。彼らは研究者と政策決定者を含む100人余りの取材を行い、国際研究協力を大幅に拡大し、世界の科学の版図を再構築しようとする中国の意気込みを把握しようとした。こうした協力は中国と欧州・米国の研究関係の補完であり、それに取って代わるものではない。

「一帯一路」イニシアティブの10年にわたり、中国はギリシャとスリランカで港を建設したかそれを高度化し、そしてケニアとインドネシアで高速鉄道を導入した。上海の同済大学の研究者と学生は、アディスアベバにあるアフリカ連合の本部を設計した。中国はさらに付近のアフリカ疾病予防管理センターの建設に共同出資した。社説は、「こうした援助が、満たされていなかった一連の需要を補ったことは間違いない」とした。

また、「中国の習近平国家主席は今年の第3回『一帯一路』国際協力サミットフォーラムで、今後5年で各方面が共同建設する共同実験室を100に拡大すると提起した。中国はさらに23年の残り時間及び24年に一連の国際オンライン会議を開き、農業、知的財産権、原子力技術などの異なる分野の研究者を一堂に集める計画だ」とした。

社説によると、「一帯一路」は科学分野でも役割を果たしている。「ネイチャー」のチームは19年に大きな建設現場を訪れた。そこでは、大学を建設中だった。このオーストリア、中国、パキスタンが共同建設するパキスタン・オーストリア応用科学技術大学は20年に完成した。その最初の学生は来年卒業する。同大学はすでに人工知能、重要鉱物、鉄道プロジェクトの共同研究センターを設立した。「ネイチャー」誌の記者は北京市で、中国科学院と世界科学アカデミーが資金援助する200人の国際博士課程在学生の一部を取材した。同計画は現在、毎年新たに300人の博士課程在学生に資金援助している。

中国とケニアの国家間大型科学研究協力プロジェクト「ケニア植物志」の第1部が今年の9月25日、ケニアの首都ナイロビで発表された。7000種近くの植物の目録が作られる見込み。パキスタンとアゼルバイジャンの宇宙機関は10月、その他の国際協力パートナーと共に中国の国際月科学研究ステーション計画に参加すると発表した。

「一帯一路」国際科学組織連盟は科学機関ネットワークで、「一帯一路」の科学政策に提案を行うところだ。代表機関は世界に事務所を持つ中国科学院で、ユネスコや一部の欧州諸国の科学アカデミーも参加。社説は、「より多くの西欧諸国及び米国のアカデミーも同連盟への加入を検討すべきだ」とした。（編集YF）

「人民網日本語版」2023年10月26日