福島重光 環境意識の向上に商機

2021-10-20 14:27:44

王衆一=聞き手

 

福島重光(ふくしま しげみつ) 三菱マテリアルテクノ株式会社取締役社長

九州大学卒業後、三菱金属株式会社(現・三菱マテリアル株式会社)に入社。工場勤務で経験した業種と職種は、銅製錬、銅加工、非鉄金属加工などにおける設備技術分野。昨年4月から三菱マテリアルテクノ株式会社取締役社長。

 

上海で行われる中国国際輸入博覧会で三菱マテリアルテクノ株式会社は毎年、汚泥乾燥機に関する技術を出展している。中国南部の数多くの都市では、環境重視が進むにつれて下水処理時に大量の汚泥が出てくるようになった。汚泥は高いカロリー価を有するので、汚泥を補助燃料にすれば埋め立て時の用地確保を省けるばかりか、省エネや環境保護にも役立つ。このような市場のニーズは三菱マテリアルテクノの汚泥乾燥機に大きな市場をもたらしている。

三菱マテリアルテクノは、新エネルギーや電池生産などの分野で独自の技術を有し、中国企業と長年にわたり協力関係を築いている。同社の中国での業務などについて、福島重光社長に話を聞いた。

 

――2019年と昨年の中国国際輸入博覧会ではいずれも汚泥乾燥機のパネルを展示されましたね。

 

福島重光  三菱マテリアルテクノの乾燥機(スーパーディスクドライヤー「SDK」)の技術的特徴は、ディスク軸の内部にも熱媒体を通すことで容積当たりの伝熱面積が大きく、連続運転により装置の小型化が可能であり、排出ゲート、送り羽根の調整により乾燥状態のコントロールが可能である、などです。

 実用例は、汚泥、食品残渣、合成樹脂、肥料、飼料、石こう、消石灰、フィッシュミールが挙げられます。また昨年末までの納入実績としては、中国国内では主に汚泥乾燥の用途で132台納入しております。

 

――環境保全技術のほかに、土壌処理、汚水処理関連の技術もお持ちのようですが。

 

福島 日本では土壌汚染による健康被害防止を目的とした「土壌汚染対策法」が03年に施行され、これらを契機に国民の関心と各企業での高い意識が持たれるようになりました。弊社は、環境コンサルティングを担う事業として、土壌汚染の調査・対策を専門とする部署を有しています。特に、汚染物質による土壌・地下水汚染リスクの除去・低減等の浄化工事に強みを持ち、日本全国で環境修復・保全に取り組んでおります。

弊社が手掛ける浄化工事の事例としては、有機溶剤による土壌・地下水汚染浄化工事、ガソリンスタンドの油類汚染浄化工事などがあります。弊社が長年培ってきた鉱山地質や土木地質の経験を生かして、土質、地質構造、地下水質、地下水流向等のあらゆる地下環境パラメータを的確に把握し、最適な浄化工法を選択します。これが弊社の強みであると考えています。

今も弊社は、新たな土壌浄化技術を積極的に開発し、今後も地下環境の基礎となる土壌・地下水で環境保全に取り組んで参ります。

 

――中国企業とどんな形で協力体制を作っていますか。

 

福島 弊社は09年にそれ以前からお付き合いのありました浙江省の天通集団と合弁会社「浙江天菱機械貿易有限公司」(弊社持ち株67%)を浙江省海寧市に設立し、同社を窓口としてTAMAGAWAブランドの粉末プレス、乾燥機、ソーラー用単結晶引上機の技術許諾契約をし、天通集団の工場で製作、販売を行っております。

また、19年には「浙江天菱機械貿易有限公司」を窓口として、リチウムイオン二次電池の正極材製造プラントエンジニアリング会社とも眞空振動乾燥機の技術許諾契約を結び、中国国内での製造、販売を行っております。

 

中国の火力発電所に設置されたSDK(写真提供・三菱マテリアルテクノ株式会社)

 

――中国ではEV電池などを重要視していますし、今後、さらに中国との経済協力を強めていくというお考えですね。

 

福島 中国におけるEV市場の拡大は他を寄せ付けないスピードで進んでいます。これに連動する形でリチウムイオン二次電池の生産能力も増加しており、弊社としては正極材製造向けの真空振動乾燥機などでその発展に貢献していければと考えています。

また、EVの普及促進に加えて太陽光や風力といった再生可能エネルギーの急速な導入にも見られるように、中国の環境に対する意識はかなり高まっていると感じています。環境関連分野は広いので、弊社はパートナー企業と共にこの分野でもこれまで以上に協力していけるのではないかと期待しています。

中国のスピード感や実行力は素晴らしいので、そこにわれわれが得意とする技術をうまく当てはめていく、そのために弊社の技術についてもっと知っていただきたいと思っています。

 

編集長のつぶやき

 環境技術を重視し、電池生産における先進技術を提供できる三菱マテリアルテクノは、中国で業務を拡大し、中国のエコ・エネルギー企業との関係を強化し続けられるだろう。

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